私のおすすめ

週刊新潮 06/19日号

週刊新潮 06/19日号(06月12日発売)

〈アキバ通り魔〉に7人はこうして遭遇した

6月8日に秋葉原で17人が死傷した「アキバ通り魔事件」は速報ニュースとして流れ、世間を震撼させた。本誌のグラビア写真が表す、血まみれになった交差点と、そこに散乱する応急処置に使用したガーゼや補聴器の様子は、事件の残虐性と慌しい現場の様子が伺える。マスコミ各誌は、事件の解明を急ぎ、犯行当時の現場の様子や現行犯逮捕となった男の半生、男が犯行までにインターネット掲示板に載せた文章を紹介している・・・。しかし当然、その中に男が17人を殺傷してもよい理由などどこにもない。 人はそれぞれが努力し、今を生きている。ただ、それを知らない男の未熟さ、周囲の過ちをとがめても、もう死者は戻ってこない。「誰でもよかった」と供述し、あまりにも理不尽な犯行によって家族を奪われた遺族のことを思うとなぐさめの言葉さえ見当たらない。

週刊東洋経済 06/14日号

週刊東洋経済 06/14日号(06月09日発売)

・インサイダー取引/情報流出 会社から1億円の損害賠償! 社員が抱えるこれだけのリスク

個人情報保護法が施行され、会社内部における情報管理がますます求められる一方で情報流出事件は後を絶たない。今回本誌では、情報流出の現状やそのリスクについて述べている。
会社が個人情報を流出させた場合、プライバシー権を侵害されたとして被害者から損害賠償を請求されるおそれがある。そして実際には情報を流出させた人物を特定することは困難であり、また支払い能力の面も考え、「使用者責任」を問うことによって会社に損害賠償を請求するのが一般的なのである。
本誌によると情報流出の大半は社員のうっかりミスだという。つまり、情報流出は何も悪意のある犯罪者が引き起こす事件ではなく、誰もが引き起こすリスクを持っているのである。社員一人ひとりが責任を自覚し、注意を怠らなければ、大半の情報流出は防ぐことができる。「これくらいは」と高をくくっていると誰でも思わぬリスクを背負い込むことになるのである。

日経ビジネス Associe 06/17日号

日経ビジネス Associe 06/17日号(06月03日発売)

・左脳型の説得術

言語や数字を使って論理的に相手を説得する手法は、様々な社会で通用する基本的なスキルである。しかし基本といってもその奥は深く、新しい手法が日々開発されている。今回本誌ではそのような左脳型の最新説得術を紹介している。
説得や交渉を有利に運ぶために、相手を理詰めで説得する方法はいくつもある。相手の思考の方向をコントロールしたり、誤導尋問で相手の口を滑らせたり、言質を取って、相手が逃げられないところへ追い込んだりというものである。時にはこれらように、結論に到達する過程が強引に感じられるような説得が必要なこともある。
しかし、何より大切なのは相手への配慮ではないだろうか。相手を尊重し、心から納得のいく答えを引き出すためには、何が問題であるのか、どうすれば解決できるのかを相手に考えさせ、答えを出させることが必要である。そのためには、5W1Hで広く細かく質問しながら、相手の考えを1つの方向に導いていくことが大切である。このような説得術を身につけることは部下に命令する立場の人間にとって重要であると私は考える。

週刊ダイヤモンド 06/07日特大号

週刊ダイヤモンド 06/07日特大号(06月02日発売)

【特集】「数字脳 」を鍛える! 経済に強くなる 投資で負けない カンタンに身につく

私たちは普段、さまざまな場面で「数字」を判断材料にし、物事を決断している。しかし、その「数字」には陥りやすい罠が数多く潜んでいるようだ。今回本誌特集の「数字脳を鍛える!」では、生活編、ビジネス・経済編、投資編の3つの場面においての、陥りやすい数字の罠の実例と、「数字脳」を鍛えて上手に数字を使いこなす方法を紹介している。例えば、生活編では身近な「価格」という数字がみせる心理的な錯覚と勘違いについて、ビジネス編ではビジネスにおいて多用する「変化のデータやグラフ」のカラクリを解説する。これら数字のカラクリを理解しておくことによって、正しく判断することがこれまでよりも容易になるかもしれない。 計算が苦手でも「数字脳」は工夫次第で鍛えられるようなので、まずは一度参考にしてみてはいかがか。

ニューズウィーク日本版 06/04日号

ニューズウィーク日本版 06/04日号(05月28日発売)

【Cover Story】原油200ドル時代の衝撃

「原油価格が1バレル200ドルまで上がる日がくる」そう考えるエコノミストや石油専門家、投資家は多いという。2007年まで100ドルにも満たなかった原油価格が、5月に入りニューヨーク商業取引所で1バレル135ドルまで上がったのだから、そう遠くない将来それは現実に起こりえるのかもしれない。本誌はこの200ドル時代に突入したとき、世界経済と地政学上のパワーバランスに影響が及ぶことを危惧し、その予兆を紹介する。原油高による石油精製商品やエネルギー関連製品が値上がりするのはもちろん、石油代替エネルギーとして数年前から取り組まれているバイオマス関連商品も複雑な連鎖で価格高騰をも引き起こしている。消費量が増加し続ける国は、消費削減、新たな代替燃料への転換を早急に着手せざるおえない状況だ。以前の誌評でもご紹介した通り、これらは食糧危機にも大きな影響をあたえる。今後更に世界規模のエネルギー対策・国による関連企業への支援、また個々の企業努力などが求められるようになるだろう。


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