私のおすすめ

週刊東洋経済 08/16/23日合併特大号

週刊東洋経済 08/16/23日合併特大号(08月11日発売)

【COVER STORY】─夏期集中3日間─ 使える情報力、対人力、思考力 「超」速戦脳力を鍛える!

残暑お見舞い申し上げます。このお盆の休暇を利用し、皆さんはどんなふうに過ごされただろうか。仕事を離れて家族とゆっくり過ごされた方、旅行やイベントに多忙だった方等さまざまだろう。しかし、休暇を利用して自己のスキルアップを図るというのも悪くないのではないだろうか。今回の本誌特集は、この期間を利用し『情報力』『対人力』『思考力』の3つのビジネス能力を高める手法が紹介されている。実際のところこれらノウハウを短期間でマスターしたところで自己実現とはいかないだろうが、ノウハウの意図を理解した上で利用できれば着実なスキルアップにつながっていくのではないだろうか。例えば、小説家真山仁氏の「『情報力』の秘密」では、自分の中で意思を明確にしておくということを重要視している。真山氏は多くの情報を集めるため、人を使い、自身も取材を多数こなすが、まずそのテーマについて自分の意見を明確にしておくことで、何を調べるべきかをつかむことができ、効率よく関連した情報が得られるという。それはどんな場でも同様のことがいえ、常に頭の中に目的意識をもっておくことで、それに必要な情報が磁石のように吸い寄せられてくるものである。また、高山直氏の『対人力』で紹介するEQ(感情の知能指数)については、ビジネスで成功した人は、IQだけでなく、感情の管理や利用にも秀でているといわれている。つまり、自身の感情をうまく管理し利用すること・相手の感情を理解する技術を身につけることで、ビジネスを効率的に進めることができるというもの。その他にも、話題のビジネス書を出版した多数の著者が、各々のノウハウを紹介している。

日経ビジネス 08/04・11日号

日経ビジネス 08/04・11日号(08月04日発売)

経済の安定あっての温暖化対策

現在、石油価格高騰問題や気候変動・環境問題など、重要課題が山積みしており、今回の洞爺湖サミットでは緊急の取り組みが求められた。
日本では特に今回のサミットのテーマは温暖化だという見方が強かったようである。しかし本誌では温暖化に固執しているのは日本だけであると述べている。
温暖化問題というのは、単独で論じられる問題ではなく経済とのバランスを視野に入れる必要があるという。未来の世代のことももちろん重要ではあるが、現世代の発展と貧困をおざなりにはできないのである。
日本は「国際公約だから」の一点張りでお金をつぎ込んで他国から排出権を買ってでもこの問題を解決しようとしているが、まず問題の本質を見極め、現実可能な知見から取り組んでいくことが必要なのではないか。

週刊東洋経済 08/09日特大号

週刊東洋経済 08/09日特大号 (08月04日発売)

【COVER STORY】世界複合危機 サブプライムは序章にすぎなかった

今回の本誌特集で一番大きく扱われているのは、米国危機について。今の米国経済の混迷は「戦後最大の危機」ともいわれており、昨年来の住宅価格の大幅な下落や、先物市場の原油価格が1時1バレル140ドル台と1年で2倍以上に急上昇したこと、トウモロコシや小麦の値段が高騰したことなどが挙げられる。そして、これらの要因が日本や世界のガソリン価格や食料品の値上がりを巻き起こしているのだ。 本誌では、今回の金融不安や資源インフレは、21世紀型インフレと呼んでおり、これまでのもとのは背景や性格が全く違うために対応が容易でないようだ。当然米国発の危機と楽観視はできず、これが長期化すれば必然的に日本経済の景気低迷が長期化するとの声が大きい。不安な日々は当分続きそうだ。

週刊文春 08/07日号

週刊文春 08/07日号(07月31日発売)

〈スポーツ紙・大手紙10社対抗〉北京五輪「完全メダル予想」愛ちゃん、オグシオ、女子バレーはどうなる

8月に入り、テレビや新聞などで北京オリンピックの話題が途絶えることがない。8日の開幕まであと僅か、日本人選手を始め、各国の選手たちが続々と現地入りしており、世界の注目が北京へと集まっている。 数ヶ月前まで、北京は大気汚染や衛生事情などの環境問題に加え、チベット問題など人権問題の報道が多く取り上げられ、開催を不安視する声も少なくなかったが、いざ開幕間近となるとやはり選手の活躍に期待を寄せる話題が並ぶ。日本でも暗いニュースが続いていたが、北京オリンピック開幕に伴い、明るいニュースがこれから増えていくことだろう。ところで、皆さんは日本人選手がどの競技に出場するのかご存じだろうか?今回の本誌では、スポーツ紙・大手誌12誌が選手の状態・メダル獲得を予想している。中には厳しい評価を受ける選手もいるが、まずは『オリンピック』という世界の大舞台に立った選手たちを賞賛したい。そして、各々がもつ目標に向かって、ぜひ頑張っていただきたいと思う。私もテレビに向かって!?応援しようと思う。

週刊東洋経済 08/02日特大号

週刊東洋経済 08/02日特大号(07月28日発売)

診療報酬 サボタージュ続出、神通力失った診療報酬誘導 長期入院 脳卒中、認知症疾患の受難

療養病床再編を機に、寝たきり患者の入院が困難なっている。今回本誌では、厚生労働省がすすめる医療費抑制策の過酷な状況について述べている。
2006年の医療制度改革をきっかけに、厚生労働省は介護療養型医療施設を11年度末で廃止する方針を打ち出した。
介護療養型医療施設とは脳卒中の後遺症や認知症などで手厚い介護や医療が必要な高齢者が入院する病院である。この施設を廃止するにあたってその受け皿として、今年5月に介護療養型老人保健施設の制度が設けられた。
しかし基本的な施設サービス費は、従来の介護療養病床から2割近くも減少しているため、現有の医師数や看護師・介護士の配置を継続した場合、赤字は免れないと予測される。
目先の問題にとらわれるあまり、その後の政策がつじつま合わせになってしまったのである。
政府は成り行き任せの考え方を改め、理念に基づいた見極めを行う必要があると私は考える。


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