私のおすすめ

日経ビジネス 10/27日号

日経ビジネス 10/27日号（10月27日発売）

・外食を揺さぶる中国リスク　サイゼリヤ、すり抜けたチェック機能

中国食品に関する記事は、これまでにも本コーナーで度々話題にしてきたが、今回もこの話題に焦点を当てたいと思う。本誌で述べられているように、ここ数年、中国食材への信頼性は大きく揺らいでいる。今や公的機関の書類でさえ信憑性を欠くケースがあり、企業は調査機関の報告書を疑い、独自で調査することが必須で求められる時代になっていると言わざるを得ない。しかし、サイゼリアのピザ生地や冷凍インゲンの品質管理に関して両社とも入念な検査をおこなっていたとする記事もある。どこまですれば安全なのか、その終わりはないのかもしれない。ただ、結果的に食の安全を脅かすことになったことは真摯に受け止める必要がある。株式会社サイゼリアの正垣社長は「今後は自社で監査体制を強化して精度を高め、中国食材は継続して使用していきたい」とコメント。まずは今回の原因追求をおこなって欲しい。　弊社は健康食品や肌に直接触れる商品を多数販売する上で、お客様の安心安全を第一に考え、今後も品質管理に細心の注意を図っていきたいと思う。
DIME 11/04日号

DIME 11/04日号（10月21日発売）

【KEY PERSON INTERVIEW SPECIAL】本当にいい本はネットや人の話よりもタメになる！　経済アナリスト 勝間和代のビジネス力を上げる「スーパー読書術」

本には人を進化させる力がある。しかしその具体的な方法が分からない人も少なくないのではないか。そこで今回本誌では、効率よく自らを進化させる読書術を紹介している。
本はただ目を通すだけでは読んだ意味がない。読んだ本の効果を得るには、すぐに役立ちそうなものは実行することが大切である。そしてすぐに実行できない場合でも、頭の中で知識を整理して記憶にとどめておくことで、後からアイディアに結びつけることができる。
また本の構成をつかみ、本から得た知識を実行するなど、「読む」技術を進化させていくと、人に自分の考えを伝えるための構成力をも養うことが可能になるのである。
これらは文章を書いたり、コミュニケーションをとるためのスキルとしてビジネスにも生かすことができるため、読書力をアップさせることはビジネスパーソンにとってかなり重要なことだと私は考える。
日経ビジネス　Associe 11/04日号

日経ビジネス　Associe 11/04日号（10月21日発売）

・隔号連載　羽根拓也の「プロフェッショナル」解体新書　イー・ウーマン、ユニカルインターナショナル社長　佐々木かをり氏

今回、「人生の主役は自分」との哲学で自らの物語を作り上げる「イー・ウーマンユニカルインターナショナル」の社長・佐々木かおり氏が、「主役力」を高める方法を本誌で語った。
彼女が「主役力」を高めるために常に意識しているのが「元気管理」。自分がいつも全身全霊を込めて仕事に打ち込み、ベストの状態を発揮できるように、体と頭と心を健康にすることが最も重要な仕事と考えているのである。
また、自分のストーリーを描くための基礎作りを常に意識しているという。例えば食事もその一つであり、体に良いものを食べて健康を維持していれば、体調を崩してしまった後に健康を回復させるためのエネルギーやコストを払わなくて済むのである。
人生において、主役である自分をどのように動かし、どのようなドラマを作るかは、自分次第であるため、常にベストな状態であり続けたいものである。
週刊東洋経済 10/25日特大号

週刊東洋経済 10/25日特大号（10月20日発売）

・The compass│「教育訓練」すれば済む問題ではない／山田昌弘

フリーターなど非正規雇用対策として、よく「教育訓練が」持ち出される。これは学生に対しては、学校教育の中で、職業意識を持たせ、それに沿った能力を身につけさせようとするもので、学校を出て非正規雇用に就いているものには、再教育をして正社員としてやっていけるようなスキルを身に付けさせることを指している。
この「教育訓練」に対して、中央大学文学部教授であり、主に社会学を専門としている山田昌弘氏は本誌でその問題点を指摘した。それは「教育訓練」をしても、その教育成果が生かせる仕事に就けるとは限らないという点である。例えばあらかじめ定員が決められている司法試験などでは、受からない受験者というのが必ず出てくる。
社会の需要を考えず、教育機関だけを過剰に作り、その仕事に就けなかったら勝手にしろというのは無責任であり、結局は、問題を先送りにしているだけにすぎないのではないか。
ニューズウィーク日本版 10/22日号

ニューズウィーク日本版 10/22日号（10月15日発売）

〈環境〉家計に優しいリサイクル

昨今、世界中では多くの企業がエコに取り組み、成果を上げている。その一社として今話題になっているのが、４年前に設立されたベンチャー企業『リサイクルバンク』の、ゴミをリサイクルしてポイントを貯めるシステムだ。ごみ収集日に不燃物とリサイクルごみを分けて出すと、リサイクルごみの重さに比例してポイントに交換される。そしてそのポイントは、提携するコンビニなどのチェーン店や有名ブランドの商品を購入することができるようになっている。正しいことをしている上に、消費者の財布に直結していることもあって、どの地域でもリサイクル率が上昇しているという。一年前に操業を開始したデラウェア州ウィルミントンではリサイクル率が3％から32％に急増。今年7月に始まったエベレットでは、平均的な家族のリサイクル量が年間370キロに達する見込みで、以前に比べると10倍ほどリサイクル率が上がっているとのこと。まさに、ベンチャー企業の資源回収プログラムがアメリカ人の環境意識を変えようとしているのだ。今後更に地域を拡大していく中で、住民・加盟店をうまく巻き込み地球環境保全につながっていって欲しいと思う。ただ、リサイクルごみを出すことを必死になって無駄なものを買うようでは元も子もない。リサイクルと節約トータルで環境意識を持てるよう啓発していく必要もあろう。
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