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日経ビジネス Associe 04/15日号（04月01日発売）・藤田晋 渋谷ではたらく社長のキャリアアップ塾 継続力アップのコツは目標と期間の明確化物事を継続するのはなぜ難しいのか。今回本誌はビジネスパーソンにとっての継続力について検証している。企業というものは、社員全員で作り上げていくものであり、継続的に発展を遂げるべきものである。企業を継続的に発展させるためには、社員一人ひとりの継続力が必要不可欠になってくるわけであるが、一般的に物事を継続して行うことは困難であるように思われている。なぜ継続するということがそれほど難しいのか。本誌ではその理由として「目標設定が明確でない」、「期間を定めていない」という2点を挙げている。目標や期間がはっきりしていないと、例えば「いつかは同期の中でトップになりたい」と学習を始めても長続きしないというのである。 |
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週刊東洋経済 04/05日特大号（03月31日発売）・08年度ニッポン企業 強い業界・弱い業界 注目12業界の行方を探る 薄型テレビ／自動車／通信／ネット関連／半導体／金融／食品／スーパー／鉄鋼／マンション／エアライン／コンテンツ4月1日からまた家計へのしかかる負担が増えた。ご存知かと思うが、原料値上げの影響を受け小麦製品や乳製品の値上げが起こったからだ。小麦の政府売り渡し価格は昨年の10月にも10％値上げされたが、今回は30％の値上げとなった。消費者の買い控えを懸念する小売側は、これまで様々な面の見直しによってコストダウンを図り店頭価格を維持しようと努力してきたが、それも限界に近い。食品メーカー側も、小売側からの価格圧力もあるが製品の値上げもやむを得ない、価格はそのままに内容量を減らす等の製品面での見直しにも着手するなど必死だ。この小麦価格上昇はいつまで続くのだろうか。上昇の原因としては、主な生産国の一つである豪州がハリケーンに見舞われたことや、バイオ燃料への需要が増えたことに加えて、中国やロシア、バングラデシュといった新興国の成長により食料需要が増加していることが挙げられる。日本の食料自給率は約４割。これからも輸入に頼るのであれば、他国との入札競争に勝てるようにならなくてはならない。 |
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ニューズウィーク日本版 03/26日号（03月19日発売）〈気象〉科学者が天気を飼いならすまで局地的な豪雨や干ばつ、ハリケーン・・・これらはテクノロジーが進歩した現在でもどうにもならない。天候を思うように操作できたら世界は大きく変わるだろう。天気を操作することを夢見て、科学者たちはチャレンジし続けている。この記事の中で非常に興味深い話があった。“北京五輪の雨雲操作計画”だ。今夏の北京オリンピックを好天のもとで行うために、中国政府は雨雲を操作しようと考えているのだという。その方法は、ヨウ化銀やドライアイスなどの粒子を空中に散布して、降雨を促すというものだとか。本当に？と疑念を抱いてしまうのだが、中国の専門家によると、人工降雨・巧拙技術の有効性は99年の昆明万博と07年の冬季アジア大会で実証済みとのことだ。・・・いやしかし、もし本当に天候を自在に操ることができるようになれば、洪水や干ばつといった自然災害を防ぐ、水不足・食糧不足を防ぐ、火災から森林を守る、温暖化やオゾン層の破壊から北極や南極の氷を守る・・・その他もたくさんの地球環境問題を解決することができるだろう。そんな夢のような日が訪れるのはいつになるのだろうか、待ち遠しい限りだ。 |
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週刊東洋経済 03/22日号（03月17日発売）【COVER STORY】アジア激変！巨大化する中国に飲み込まれないように、アジアの他国は必死だ。本誌では、中国に対抗すべく奮闘しているアジアの国々が紹介されている。その中で特に興味を持ったのがシンガポールだ。シンガポールは現在、バイオ(生命科学)に力を入れているというが、その手法というのがとにかく“能力のある人材を集める”ことで､超一流の研究者を一本釣りしているというというのが面白い。「わが国はあなたのような人材を必要としている。国籍を取得して移住しないか」このような手紙がシンガポール政府から直々に届いたという。バイオポリスと呼ばれるその研究所では、世界各国から有能な人材を集めその研究を手厚くサポートをしている。その効果なのか、シンガポールは東京23区程度の規模の国土に総人口わずか450万人の小さな国だが、話題性のある産業に次々と手を伸ばし常に新しいことにチャレンジをしている、研究者にとって魅力的な国となっている。国の発展にはいい人材を。まさにその通りだ。人材は“人財”だ。 |
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日経ビジネス 03/17日号（03月17日発売）【特集】インド洋の世紀 中東マネーが拓く30億人経済圏2050年には「30億人経済圏」となるインド洋。本誌はその巨大なインド洋の今と未来を現地で調査している。 近年のインド洋は、原油価格の高騰でオイルマネーが膨れ上がり、ヒト・モノ・カネの往来が急速に成長しているのは明らかなようで。かつて中東のイメージとされていた貴金属や紅茶の加工貿易品だけでなく、工業製品や最新技術も多く集まっている。また、インド洋が世界の注目を集めているのは潜在成長率が高いことも挙げられる。潜在成長率は「資本」「労働」「技術革新」の3つの要素で計られるのだが、最も今後世界で差が出ると言われている労働力がここでは確保されているからだ。それを物語るかのように着々と進むリゾート施設・高層ビルの建設。かつて砂漠だったエリアは急ピッチで大都会へと変貌しているようだ。21世紀に入り日本企業も数多く進出し、これからもこの動向は注目されるであろう。 |
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毛髪クリニックリーブ21 代表取締役社長
岡村 勝正
1945年山口県厚狭郡生まれ。70年に大阪府八尾市で「岡村板金」を設立後、72年にクリーニング業「サンドライ」を設立。76年から毛はえ薬の研究を始める。78年、サンドライのＦＣ店舗は70店、年商は５億円となる。91年に発毛システムが完成。93年に「(株)毛髪クリニックリーブ21」を設立。99年、低周波と高周波を使った「毛髪発毛育毛装置」で特許取得。2007年現在108カ所にオペレーションセンターを展開中。