私のおすすめ

クーリエ・ジャポン 2008/06月号

クーリエ・ジャポン 2008/06月号（05月10日発売）

【SPECIAL FEATURE】日本の食卓にも忍び寄る　食料戦争　(THE GLOBAL FOOD CRISIS)

原油価格の高騰やサブプライム・ローン問題の影響によって、ここ数カ月日本の食料価格は高騰し、それによって消費者の負担が増加している。・・・といった記事が、今マスコミで盛んに取り沙汰されている。しかし、それは他国でも同様、また、より深刻化した国も多い。我々は世界に目を向けたとき、もっと危機的な問題が待ち構えていることにあらためて気付かされる。今回本誌特集となっている『世界の食糧問題』は、エタノールを始めとするバイオ燃料の推進や毎年数千万単位で増え続ける人口、温暖化問題などさまざまな要因のもと、世界の食糧備蓄量が年々激減していることを警告する。分かりやすい数字に表すと、世界の穀物在庫量は、1987年は128日分、2000年は116日分、それが現在では53日分しかないのだ。人々が食物として消費した穀物の量が生産量を大きく上回り、在庫／需要比率は過去数十年で最も落ち込んでいるという。今徐々に輸出国は自国内の供給を確保しようと輸出を制限し、貧しい輸入国では食糧難に陥り、庶民が大規模な暴動を起こしているところも少なくない。ＷＦＰ（国連世界食糧計画）は、食糧支援を今後は制限することを考慮しなければならないとも発表しているぐらいだ。我々はこうした現状にも目を向けていかなければならないのだ。
週刊東洋経済 05/03・10日合併特大号

週刊東洋経済 05/03・10日合併特大号（04月28日発売）

・今週の気になる数字｜費用がかかるために、医療を受けなかったことがある人の割合

今回は『今週の気になる数字』。日本医療政策機構（ＮＰＯ法人）が、今年1月に全国の20歳以上の男女を対象として実施した「日本の医療に関する2008年世論調査」によると、過去1年間に「具合が悪いところがあるのに、費用がかかるという理由で医療機関に行かなかったことがある」と答えた人は31％、同じ理由で「薬を処方してもらわなかった」人も12％いたという。そして、これは収入と保有資産の階層に分けると、高所得・高資産層で「医療機関に行かなかった」のは18％、「薬を処方してもらわなかった」のは2％にとどまるのに対し、低所得・低資産層ではそれぞれ39％と16％を占めたようだ。医療サービスは、所得の動向に応じて増減されにくいとされていたが、この数字から現実には経済的な事情で享受できるサービスに格差が生じていることがうかがえる。また、最近では後期高齢者医療制度（75歳以上、及び65歳以上75歳未満の一定の障害のある人は後期高齢者医療制度の被保険者となり、保険料を納めることになった）によって高齢者の負担も増え、今後更に医療サービスを必要なときに利用できない人が増える恐れがある。国民が安心して生活するために、何らかの対応策がとられることを願う人は少なくないだろう。
週刊文春 05/01・08日ゴールデンウィーク特大号

週刊文春 05/01・08日ゴールデンウィーク特大号（04月24日発売）

読者より

中国製毒ギョーザ事件以来、野菜の高騰が続いている。今回本誌では、日本の食生活が転換期に来ていると述べている。50年前の日本では、田舎の生活はほとんど自給自足に近いものであった。米や野菜、鶏は自前であり、海外からの輸入に頼る割合が現在に比べて低かったのである。
ここ数年で日本の食文化というものがかなり変化し、欧米化してきている。高脂質、高カロリー、高タンパク（動物性）の食事が日常になり、成人病や肥満が増加傾向にある。自給自足の時代には、肥満の人間はほとんどいなかったように思う。外国に何もかも頼りすぎたツケが、今少しずつまわってきているのである。
これを機に、日本は一度自分の国の食料自給率を真剣に考える必要があるのではないだろうか。
食生活の転換期を足元から見つめ直すことで、今後の日本のあり方を考えていくべきである。
週刊ダイヤモンド 04/26日特大号

週刊ダイヤモンド 04/26日特大号（04月21日発売）

・陰山英男／大人の陰山メソッド

新しい学習指導要領が発表された。総授業時間が約10パーセント増加し、その増加時間をはるかに超える授業内容が盛り込まれることになるのである。前回の指導要領改訂により、日本の教育における最大の長所であった基礎・基本を重視した指導方針が崩壊したといわれている。そのため今回の改訂では「生きる力を育てる」という原行の指導要領をそのまま生かしたうえで、「基礎・基本の再構築」が意識されているのである。授業内容が過密になれば、現在問題となっている日本人の学力低下は解決に向かうと誰しもが考えるかもしれない。実際文部科学省側からも、この新しい指導要領を楽観視する発言が出ている。しかし重要なのは、新しい指導要領の実現を可能にするための現場のシステムづくりではないだろうか。現在の現場の状態をそのままにして、内容の改善を行おうとしても、混乱を引き起こすだけである。
今回の新指導要領実施にあたって、改めて現場の実情を考えていくべきではないだろうか。
週刊東洋経済 04/26日特大号

週刊東洋経済 04/26日特大号（04月21日発売）

【COVER STORY】保険の裏側　あなたの選択はホントに正しい？

この時期になると必ず本誌で組まれる「保険」の特集。新年度を迎えて加入を検討、又は見直しを考える人が増える一方、売る側の営業攻勢もヒートアップする時期であり、こうした特集は注目されるようだ。特に今回はこれまで本誌が紹介してきた単純な商品比較とは異なり、生保の場合は、設定したモデルケースに合わせた数百種類のプラン・サービスを紹介。モデルケースも男女20代〜60代の年代別と細分化されている。そして損保の場合も、６つのシミュレーションごとの事故対応力を比較する。その結果、どれが最適なプランなのかは個々が求める条件によって変わってくるので、本誌を参照してもらいたいところだが、2006年から保険業界を揺るがした不払い・支払い漏れ問題を契機に、大手各社は社員教育の見直し・既在客に対するサポート体制の改善等に躍起になっているという。保険各社には、今後さらに利用者にとって安心できるサービス提供を期待する一方、利用者側も自分と大切な人のために、保険の知識を身につけ必要なものを選択していって欲しいものだ。
前の5件

8  |  9  |  10  |  11  |  12  |  13  |  14  |  15  |  16  |  17  |  18  

計317件

 次の5件